住宅所有者の意識と実態!断熱と窓の対策に関する調査結果 | 家づくり探検隊@想家工房
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住宅所有者の意識と実態!断熱と窓の対策に関する調査結果
2024.03.21住宅の断熱や窓の対策について、リノべるが実施した調査結果が発表された。調査は、東京・神奈川・埼玉・千葉の住宅所有者550人を対象に行われ、20代から50代までの層が含まれていた。
調査結果によれば、対象者の61.6%が断熱に「関心がある」と回答した一方で、「窓」の断熱対策を実施している割合は45.4%にとどまり、半数以上が実施していないことが分かった。その理由として、「方法がわからなかった」が31.9%で最も多く挙げられた。次いで、「費用対効果が悪かったから」(21.6%)、「効果がわからなかったから」(19.5%)と続いた。これらの要因がネックとなり、対策が実施されなかった。
一方で、対策を実施した人の理由としては、「効果が明確だったから」(56.5%)が最も多かった。次いで、「値段が妥当だったから」(32.5%)、そして「工事手配や設置が簡単だったから」(5.8%)が挙げられた。
また、断熱に関連して、「窓」が最も熱を流出しているパーツであるにもかかわらず、「壁」が最も多くの人にとってのイメージとなっていた。これは、「壁」の断熱材が建築現場でもよく見かけられ、視覚的にもわかりやすいためと考えられる。
最後に、住まいから逃げる熱の量に関する意識調査では、「3割」が最も多い割合で18.4%であったが、実際の数値は「52%」であることが明らかになった。これにより、一部の人々が熱の逃げる量を過小評価していることが示唆された。
また、住宅ローン控除の適用期間が2019年10月から2020年12月までに入居した場合、13年間に延長されました。この期間中、控除額は年末時点の住宅ローン残高や建物購入金額に応じて計算されます。これにより、最大で一般住宅では420万円、認定長期優良住宅などの条件を満たせば最大650万円の控除が受けられるようになります。
住宅ローン控除は所得税・住民税の支払額が多い方ほど減税されるため、収入によっては控除を使い切れない場合もあります。注意が必要ですが、効果的に活用することで税金の負担を軽減することができます。